ファンアンケート調査結果を中間報告―日遊協

　（社）日本遊技関連事業協会（深谷友尋会長）が11月15日開催の定例記者会見で、去る10月1日〜10月10日に掛け同協会が実施したファンアンケートの中間報告を行った。
　ファンアンケートは、大衆娯楽へ回帰するという業界方針が、どの程度、パチンコファンに浸透しているか、また、その方針のもと業界が発展するための方策探査が実施の目的。調査方法は、同協会に属する36社139ホールにて来店客に対し行うというもので、計3,184人から有効回答が集まった。
　質問項目は、回答者自身の遊技方法や、業界が実施する健全化活動の認知状況など7つのテーマで計45項目。回答者の属性は偏りを避け、男女比や年齢層など実際のパチンコ参加人口に極力近づけた形にしている。
　中間報告書の内容によれば、現ファンの遊技開始年齢は「20代前半まで」が74％と非常に早く、大半が若いときにパチンコを始めたといった傾向や、「手軽に安く遊べる」キャンペーンの認知度がほぼ6割であるといった結果が出ている。
　記者会見で深谷会長は「遊技人口の構成比率を見て、若いときにパチンコを始めた人が、その後も継続して遊技していることに新鮮な感じを受けた。遊パチに関しては、まだまだ浸透していない。我々の活動を強化する必要があり、継続した取り組みが必要だ。もっと調査結果を分析して来年度の事業計画に盛り込んでいこうと思う」と中間報告書に対する感想を述べた。なお調査結果の正式版は次回の理事会で公表される予定となっている。