「レジャー白書２００４」参加人口1,740万人と大幅減

　財団法人社会経済生産性本部（澤間康雄理事長）余暇創研では７月３０日、国民のレジャー活動を需給両面から総合的に分析する「レジャー白書２００４〜グラン・ツーリズム　もう一つの観光立国〜」を発表した。この白書は、昭和52年に初めて発表されて以来通算28号目になる。

　そのなかでのパチンコ市場は参加人口が1,740万人と大幅減。参加率は15.9％。前年度は2,170万人、平成7年の2,900万人から見ても、急速に下降線を描いていることがわかる。これに対して市場規模を示す貸玉（メダル）料は、29兆6,340億円と、前年比で1.4％の微増。参加した人の年間平均費用も11万2,800円と増加した。

　参加人口の減少のみが先行する状況は、昨年よりさらに顕著になった。このヘビーユーザー中心のファン構造に対して、同書では「今後の利用人口拡大を考えれば、高い射幸性に依存するだけでなく、よりゲーム性を重視した遊技機に比重をかけていくことも求められる」と指摘する。また7月に施行された遊技機規則の一部改正についても触れ、「今回の改正は射幸性の程度の高い遊技機の排除を目的の一つのとしており、業界の売上規模にとって抑制要因になると思われる」と分析している。